エフエム・ソリューションについて

用語解説

ここではFMに関連する用語の紹介をしています。

アウェアネス 気づき、認識をすること。オフィス内での人の感性などに訴えた環境。
アウトソーシング 組織内のFM関連部門がすべてのFM業務を行なうのではなく、外部の業者(FMアウトソーシング受託企業)に委託して、FMコストの削減と外部の専門的な能力の活用をはかること。従来の外注・下請け、人材派遣などとは異なり、受託企業はコンサルティングやプロジェクトの管理と実施、運営維持など幅広い業務を行なう。
アクソノメトリック(軸測投影図) デザイン分野におけるテクニカルイラストレーションの基礎的な画法のこと。アイソメトリックが一般的。
アクティビティ・セッティング 仕事のレベルに対応して、多様なスペースおよび設備を装備したオフィス。
アセットマネジメント 不動産を金融資産とみなし、自社施設でも付加価値がとれる場合は売買や投資の対象とする資産管理手法。
アトリュウム オフィスビルやホテルなどの大規模な吹き抜けの空間。もともとはローマ時代の中庭をいう。
アプリケーションソフト 一般のユーザーが用いるワープロや表計算などのソフトウェアで、WindowsなどのOSは除かれる。
アメニティ 快適さや心地よさを表す言葉。カフェテラスやフィットネスクラブなどでは香りや煙をさざまな方法で実現したり運営している。
アロマコロジー 香りにより疲労回復を図るなど、人間に対する影響を検証した理論のこと。空調にこれを導入し、オフィスを快適にしている事例もある。
安全対策 基本的な防災計画に加え人に対する安全性の確保を行うこと。
暗騒音 オフィスにおける空調吹出音や外部から入る自動車の走行音など、一般的に聞きたくない背景音のこと。
維持保全 FM標準業務において、運営維持業務のひとつ。中長期実行計画にもとづき、施設を有効に機能させ、継続的に提供するため、施設の運転、点検、整備、省エネルギー、防災、清掃、環境衛生、診断、修繕、改修などの計画と実施を管理すること
インターネット 世界中のLAN同士を接続することで巨大なグローバルネットワークに成長したものの名称。
インターネット電話 公衆回線とインターネット回線とを結んで通話するシステム。距離に関係なく低価格でサービスを利用することができる。
インテリア計画 建築設備を考慮し、床・壁・天井・家具等について、寸法・材質・形・色等を調和するようにしつらえること。
インテリジェントビル 高度な情報通信システムを備え業務の効率化がはかられた最新のビルのこと。OA対応などビルの使用者に高度情報システムを提供するものと、ビルの管理者に最新の設備管理システムを提供するものとの両方の意味を持つ。
イントラネット インターネットの技術を使用した企業内のクローズなネットワーク。
インフォーマルコミュニケーション 企業などの中で個人的に行われる会話などの情報交換をいう。業務に関係ない話題も取り上げられるが気分転換にもなり、また、いろいろな情報を交換することにより思いもよらないアイデアが飛び出すこともある。特に最近では知的生産性が叫ばれているがオフィス環境からわざと情報交換させる仕組みや仕掛けをするケースも出てきている。
インフラストラクチャー 国の交通、電気、水道、ガス等の施設などの経済や生活の基盤をいう。FMでは土地、建物など簡単に変更できない基盤となるものを指す。
インベントリー 台帳などの管理リストなどを指す。什器備品などでは種別、大きさ、購入日、使用部門などの明細を記載したもの。
エクステリア 建物外部の付属構造物やそれらを含めた建物外構部分の空間のこと。
エクストラネット グループ企業や関連企業等をインターネットで接続したネットワークのこと。
エフエムアイ(FMI) 米国ハーマンミラー研究財団が設立したFMに関する研究所。1979年設立しFMの概念・哲学・教育的な面について論じられた。
エフエムサービス提供者 企業や団体のFM担当者に対して外部からFMに関するコンサルタント、アウトソーシング、設計、建築、施工、販売などのサービスを提供するもの。販売業種によってはサプライヤーやベンダーというときもある。
エルゴノミクス 機械や道具の使いやすさおよび作業の能率化・快適化のために解剖学・生理学・心理学的に研究する科学。
エルシーシー(LCC) ライフサイクルコスト。建物・設備についての生涯メンテナンス費用の総額やその算出をいう。
オーデット オフィス内のスペース、机、椅子、キャビネ、パーティション、機器などの物的情報を実際に現地で確認収集し図面やデータベースとして記録管理すること。現地調査(現調)ともいう。
オープンプランオフィス 組織において個人裁量が高まる中、広いスペースに柔軟性を持たせたオフィス。
音環境 空気の振動によって発生するエネルギーの一種。波形・波長によって決定される。
音対策 出た音に対して、吸音・遮音・マスキングなどを施すこと。
オフィスアート オフィスに絵画や彫刻等を取り入れ、オフィス空間に潤いを与えること。照明と組み合わせるとより効果的。
オフィスアメニティ オフィス空間の「利便性・視覚的・心理的」要素と「安全性・衛生的・生理的」要素の2つが評価基準となる。
オフィス空間分類 面積もしくは機能のための分類とがあり、オフィスプランニングやFMにとって非常に重要な事項である。
オフィスコスト 施設を運営する経費である施設運営費を指す。人件費に次ぐ大きな経費といわれる。
(オフィス)プランニングプロセス オフィスの調査・分析、基本計画、基本設計、実施設計、監理という一連の流れのこと。
オフィス面積 有効面積から、オフィス以外の用途(店舗・駐車場等)を除いたオフィス業務のための面積。
オフィスランドスケープ オフイス内を仕切る壁やパーティションを取り払い比較的大きなスペースを確保して、そこに机などをレイアウトするオフィスデザインの一種。業務の仕方や人間関係、景観を考慮しどのように机を配置するかコンセプトを持った考え方が不可欠である。

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快適職場指針 快適な職場環境についての目標事項、実施措置の内容に関する事項、実施に際する考慮事項からなる。
香り環境 ある種の香りにより、アメニティの向上のほか、生産性向上などを図ることができる。
家具化率(家具占有率・什器占有率) 執務空間内に置かれた家具等の投影面積を執務空間の床面積で割った値を指し、執務空間の広さを示す。
紙のサイズ 収納家具の大きさに大きな影響を与えるため、プランニングの事前調査事項として重要である。
監理 オフィスづくりのための具体的な作業工事を監理すること。施工者に対する説明が行われることが多い。
管理会計 法律に関係なく社内で事業計画を策定するためなどに活用されるために作られたもの。事業部ごとに立てられる計画などそれぞれの個別の管理に向いている。財務会計はこれとは違い法律で規定された企業全体をあらわす会計手法。
基準階 一般的に、コアと有効スペースで構成される基準となる平面を持つ階をさす。
輝度 人が明るいと感じる際の明るさを測定する単位。1m2あたりの光度(cd/m2)で表す。
基本計画 設計条件の明確化を図る過程。ゾーニングや収納計画、セキュリティ計画、オフィス運用計画など。
基本設計 設計条件に基き、関連する計画や設備との整合性を取りつつ仕様を明確化・具体化する過程のこと。
CAFM(キャフム) FMの業務についてコンピュータを活用して行うものの総称であるが、図面によるスペース管理、レイアウト管理、機器や資産管理など多方面にわたって利用されている。
共益費(管理費) 賃貸集合住宅等において、家賃とは別に毎月支払う費用のこと。建物全体の補修、共用部分に関する付加使用料等に相当する。
業務支援サービス オフィス利用者の業務を支援する受付、複写、予約、応接、書庫、図書室などの業務に直接関わる付帯サービス業務。
共用面積 延べ面積から有効面積を除いた、入居者が共同で使用あるいは所有する空間の面積のこと。
近接性分析 オフィスプランニングにおいて部門や組織にスペースを配分するゾーニングにおいて、部門間のコミュニケーションの濃淡や業務のつながりの強弱を客観的に分析を行う方法。
空間環境 「面積」・「インテリアデザイン」・「家具・機器類」・「潤いを与えるもの」などが構成要素。
空気清浄度 空気中の粉塵・細菌・臭気・有毒ガス等の濃度についての基準。事務所衛生基準規則、ビル管理法など。
空調システム 室内の諸条件(温湿度、塵埃、細菌など)を室内の人間・動物や物品に対して良好な条件に保つこと。
グリーン購入法 「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」。2001年4月に、購入者に対する法律として施行された。
グループアドレスオフィス グループ単位でゾーンを決め、社員数より少ない台数で共用ワークステーションを設置するオフィス形態を指す。
グレア 目がある輝度に対して順応している際、それを上回る輝度の光を受けたときに感じる「まぶしさ」を指す。
クローズドオフィス スペースを細分化し、少人数のワーカーによる利用もしくは個室利用をはかるオフィス。機密性に優れる。
ケイブ&コート 集中とコミュニケーションの双方を満たすことのできるように考えられたワークステーション方式のこと。
減価償却 購入した物品など使用したり時間の経過により資産の価値の減少を見積もり、定率もしくは定額などの計算方法により費用として参入すること。
健康増進法 国民保健の向上を目的に、健康増進の総合的推進に関する基本的事項の確定と健康増進の措置を講じる法律。2003年5月施行。
原状復帰(通称げんぷく) 賃貸ビルにおいて借り手がオフィスなどを返却する際に、借りた時の状態にもどすことをいう。通常賃貸オフィスは天井や照明、床、壁などは建築基準法に基づいて既につくられて貸し出されるが借り手の事情により入居時や途中で変更されることが多いが、これをもとの状態にもどすことが賃貸契約などでは取り決められている。最近は床壁天井を造作していないで貸すスケルトン貸しも認められるケースがある。
建築基準法 建築物の敷地・構造・設備・用途に関する最低限の基準を定めた法律。昭和25年制定。
建築躯体 建築物の建具造作や仕上げ設備等を除いた部分のこと。
コア 共用施設(階段、エレベータ、PSなど)や設備スペースをまとめて配置した建物部分を指す。
コアコンピタンス 自社独自のノウハウや技術、能力、技能に経営資源を集中させることで、企業の独自性と競争優位を確立する経営手法。
公共空間 公共に対して開放され、外部者の出入り・利用を自由にした空間のこと。公開空地や玄関ホールなど。
コミュニケーション計画 情報伝達の円滑化を図るための計画で、個人や部門間の相互関係を把握する。
コラボレーション 協業作業のように人と人との関係において互いに協力して情報や知識を出し合い成果を出す概念。情報通信技術を使用し遠隔地の人同士でも簡単に意思疎通ができるようになってきたことにより取り入れられてきている。
コリドー式オフィス 人や物の動きの円滑性と安全性を考慮し、中心となる廊下・通路の周辺に個室や執務室を配置するオフィス。
コンバージョン 建物の使用用途を変更すること。オフィスビルの過剰供給に伴い、ビルを集合住宅へ転用するなどがこれに含まれる。
コンビオフィス 区切られたスペースとオープンなスペースを組み合わせ、プライバシーとコミュニケーションを両立した形式。

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サーキュレーションスペース 階段室や独立した通路スペースを指す。執務室内のワークステーション周りの通路部分は含まないのが一般的である。
在席率 ある時間単位における、自席で業務を行っているワーカーの割合。執務室の利用状況把握に用いられる。
財務会計 商法などで規定されたP/LやB/Sなどの財務諸表によって表される企業の活動を表した会計手法。
サイン計画 オフィスビル内のフロアや各機能空間の位置を、利用者にわかりやすく明示する計画のこと。
サテライトオフィス 分散型オフィスの一つの形態。職住近接型オフィスとして都心からはなれた郊外にオフィスを設けるもので、通勤時間の短縮や周囲の良い自然環境のなかで働くことができる。
サブリース 土地所有者などビルの施主が建築した物件を不動産業者が一括して借り上げしてからテナントを募集することを指す。建築主は建物は建てるが、テナント保障と運営上のリスクから開放される。
サポートスペース 業務支援を行うためのスペース。執務室と同様に効率的な業務推進に不可欠な要素であるが、ITの普及によりスペースそのものよりその機能が重視されている。
左右対向式レイアウト 同形のワークステーションを房状に連結したもので、クラスター型とも呼ばれるレイアウト。
仕上げ表 建築物や家具、インテリア等の各部位の仕上げ材料を、部屋単位で一覧表によりまとめた書類。
シーアイアールエム(CIRM) 新たなインフラ組織の考え方。FMとHR(ヒューマンリソース)、ITの3機能がコストを含めてバランスよく管理していく手法。
シェアードオフィス スペースの有効活用を目的として、2人以上のワーカーが異なる時間にワークステーションを共有するオフィス形態を指す。
色彩(カラー) 色相・明度・彩度という3つの基本属性の組み合わせによって決定される。
色彩計画 色彩の心理生理的作用を活用し、快適な環境づくりを図ること。
施設標準 FMの諸業務において、品質、財務、供給の目安、指針あるいはガイドラインとなるもの。
自然光 リフレッシュ効果を持つ光。ただし、取込にあたって空調・明るさのコントロールが必要となる。
シックビル症候群 設備や構造上の欠陥、空調設備の運用ミスや内装材が原因で室内空気に汚染が見られる状態のビル。
実施設計 オフィスづくりにおいて、施工を伴う工事について基本計画に基づき積算や実際の施工工事を行うための設計をいう。
実質有効面積 建物の壁の内法寸法で計ったオフィスの面積。通常の賃貸面積は壁芯で計算されているので実際に使用できる面積は小さくなる。
執務室面積 会議室や更衣室など隔壁された諸室を除く、ワーカーが日常業務を行うオープンなスペースの面積のこと。
事務所衛生基準規則 労働者の安全・健康の確保と、快適な職場環境形成の促進を目的とした労働安全衛生法の関係法令。
ジャスト・イン・タイム・オフィス 半日から数日にわたって、共用するスペースやワークステーションを予約して使用する方式のこと。
竣工検査 設計条件との整合や新たな問題への対処など、竣工前の工事終了後に品質の確認を行うこと。
仕様書(スペック) 設計図書の中でも図面では表現できない性能・品質・精度・製作方法などを文字・数値で指示した書類。
照度 「平均照度」・「水平面照度」・「鉛直面照度」を指す。
情報化対策 情報化進展に伴い発生する様々なリスクへ対処すること。
情報通信ネットワーク インターネットや電話回線、専用回線などを利用した情報ネットワークの全体のこと。
消防法 火災の予防・警戒・鎮圧による生命・身体・財産の保護、災害被害の軽減を目的とした法律。昭和23年制定。
照明 自然光のみでは室内の明るさを確保することは難しいため、照明の直接光・間接光によって確保する。
植栽計画 オフィスアメニティ向上の一環として、オフィス内部およびアトリウム等に植栽を行うこと。
シンクライアントコンピュータ(thin client) 企業の情報システムにおいて、社員が利用するコンピュータの機能を最低限に抑え、サーバー側で資源を管理するシステムの総称。
職場における喫煙対策のガイドライン 喫煙による健康への影響に対する社会的な高まりを受け、労働省が1996年2月に策定したもの。
水防計画 出水・洪水・高潮等による水害の発生に備えた防災計画を行うこと。
スケルトン渡し 床、壁、天井等の仕上げ、最終的な設備を未装のスケルトンのままで引渡しを行うこと。
スタッキング 多層階ビルでの部門別などの階層配分をいう。バーチカルゾーニングともいう。
ステークホルダー 利害関係者をさす。企業などでは株主、経営者、顧客、従業員などのことをいう。
スパン 梁等の構造体を支持する支点間の距離、柱間の寸法のこと。「梁間」・「張り間」とも言う。
スペースインベントリー 企業等の部門ごとの占有床面積明細リストをいう。FMの重要な管理項目であり、どんな機能がどのくらいのスペースを割いているのかなど基本的なデータといえる。
スペース計画 施設目的にふさわしい空間規模・面積を算定し、スペースの有効利用を図ること。
スペースプランニング 企業や団体が必要とするスペースを正しく把握し、業務に合わせて効率のよいスペース配分をする計画手法。どの部門とどの部門を近接させるか、特定の機能についてどの程度のスペースを割り当てるかなど事業計画やFM計画に則って企画する重要な業務。
スペースマネジメント 組織が機能的にビル内に配置され、快適・効率的に業務・生活を行うための経済的・効率的なスペース管理。
スポット・オフィス 都心のセンターオフィスに対し、郊外や地方都市に個人・機能・部門単位で設置されるオフィス。
図面 製品や建物の計画、設計者の意図を伝達する一手法。平面図、立面図、展開図、天井伏図など。
スラブ 垂直荷重を受ける板状部材を指すが、通常、鉄筋コンクリートの床のこと。
寸法 オフィス空間のプランニングの際に標準となる寸法値。動作寸法、什器間寸法、建築モデュール寸法がある。
生活支援サービス オフィス利用者のオフィス内での生活を支援する付帯サービス業務。食事、喫茶、診療、託児、銀行などのサービス業務を指す。
製造物責任法(PL法) 製品欠陥等により消費者が生命・身体・財産に被害を受けたとき、製造・販売業者に責任を負わせる法律。
税法 株式会社・有限会社に対しては、法人税・住民税・固定資産税などが課せられる。
セキュリティ 防火・防災・防犯のための物理的・技術的対策を施し得られる安全性の完全な状態。
設計図書 製品の製作や建物建設・施工に必要な図面、仕様書その他の書類のこと。
セルラーダクト方式 コンクリート型枠として使用するデッキプレートの溝を、下面から特殊なカバープレートを取り付けることで、配線ダクトにしたもの。
センターオフィス 本社機能、コミュニケーションの場、福利厚生等を提供する、分散型オフィスの統括的役割を果たすオフィス。
ソーホー(SOHO) スモールオフィスホームオフィス(SOHO)の略。情報通信技術の飛躍的な発達により会社のオフィス(センターオフィス)だけで仕事をしなくとも、自宅がそのまま自分のオフィスとして利用することが可能となったことにより発生した通勤時間や疲労の軽減などメリットも多いが、反面業務の与え方や評価について新しい考え方や仕組みを導入する必要も併せてある。
ゾーニング計画 オフィスの多様な機能空間を最大限に発揮するために、階層別・階別に配置計画を行うこと。

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対向式レイアウト(島型) 従来の日本では一般的な机の配置方式。2列をお互い向かい合わせで配置するもので、スペース効率は高くコミュニケーションもとり易いことがグループで行う業務に適しているとされているが、一方でプライバシーや集中するのには不向きなレイアウトである。
耐震計画 免震・制震など、建築物の耐震性能を確保するために行う計画のこと。
ダクト 空気を流すために区画された道路で「風道」ともいわれる。亜鉛鉄板のほか、耐食性のある板材で作られることもある。
タスク&アンビエント・ライティング 必要な場所に必要かつ良質な光を提供し、かつ省エネルギーを図る。グレアの少ない光環境が得られる。
タッチダウンオフィス 自身の拠点となるオフィス以外で、短時間の業務処理や電子メールなどの確認をすることが可能な設備を備えたオフィス。
地球温暖化 大気の熱収支に大きく影響する二酸化炭素やオゾン等の濃度増加により、地球全体の平均気温が上昇する現象のこと。
チャーンレート 一般には年間当たりのオフィスに在籍する人の移動率をいう。全在籍者のうち移動した人の人数比を率で表したものでオフィスプランニングやコスト算定に必要なデータである。人の比率のほかに移動に関与したスペースの比率を言う場合もある。
調査・分析 観測・実測調査やヒアリング・アンケートなど、オフィスの現状把握調査とその分析のこと。
直接照明 照明光源の中心を通る水平線の下方向に対して、照明光源の光速の90%以上が放射される照明方式のこと。
デシベルとホン 振動数毎の機械計測値をデシベルといい、人間の実感値をホンという。
デスクレイアウトパターン 業務あるいは組織に応じたデスクおよび家具の組み合わせのこと。
テレコミュニケーション 電気通信回線を利用し、あらゆる情報形態(デジタルデータや音声など)を遠隔地へ伝送すること。
テレコミューティング 高度な情報通信機器とネットワークを活用して業務を行う在宅勤務や遠隔地での仕事の形態をさす。
テレビ会議 遠隔地の相手とテレビ画面を見ながら会議を行うシステム。時間とコストの節約につながる。
テレワーカー テレワークを行っている人のこと。高度情報通信を介し遠隔地とコミュニケーションを図る自営業者も含む。
テレワーク 高度な情報通信技術によって支えられる新しい働き方。モバイルワークはこの一つでありオフィスが建物から外へ出て行く象徴的な現象ともいえる。
電気設備 建物の電気関係設備の総称。受変電設備、動力配線、照明設備、弱電設備を含む。
電子媒体 従来の紙による文書の作成・記録に代わるデジタル化された媒体。
電子ファイリング 情報技術の進展及びOA普及により、情報の作成・加工・蓄積・検索を電子媒体によって行うこと。
同向式レイアウト(スクール式) 来客対応や定型業務に適した、全ワーカーが同一方向に向かったレイアウト。
統合配線システム 情報系・音声系配線を統合化し、オフィスづくりの前に敷設することで将来への対応準備をするシステム。
動線計画 空間の効率利用、設備の使いやすさ、および非常時に備え、人の移動する通路の計画を行うこと。
ドロップ・イン・オフィス ワーカーが気軽に短時間立ち寄り、仕事をすることができるような機能を備えたスペースを指す。

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内部統制 「業務の有効性・効率性」、「財務報告の信頼性」、「法令遵守」、「資産の保全」を目的に、企業内部に設置・運用される仕組み。
ナレッジマネジメント 社内外の有用な情報・知識を集積・共有し、有効活用することで新たな価値創造を生み出すことを目的とした経営手法。
ナレッジワーカー 知的労働者のこと。オフィスで働く人々を従来はホワイトカラーと呼んでいたが、さらに情報を高度に活用した知識生産の従事者をさす。
日本版SOX法 正式名は金融商品取引法。投資家を保護する視点から企業の情報開示の信頼性を高めることが目的。2006年6月成立。
ニューオフィス化の指針 真のニューオフィス化の実現のため、ソフトを軸として作成された指針。
ニューオフィスミニマム ニューオフィス化に際して最低限満たすことが望ましい22項目の基準を示したもの。
入居後(前)評価 オフィスの評価のために入居者に対して実施する満足度調査。新築やリニューアルの前後に実施しその差異を比較分析するのが一般的であるが、満足度調査は毎年定期的に実施して入居者の要望や不満の傾向を捉えておくことも必要になっている。
熱環境 基本要素として温度・湿度・気流速度・放射がある。また、付加的要素として上下温度差・床面温度等がある。
延べ面積 すべての床面積の合計により算出される面積で、有効面積(賃貸面積)と共用面積とから構成される。
ノマド式オフィス ワーカー自身や家具、通信機器、コンピュータなどの設備が自由自在に移動することのできるオフィス形態を指す。
ノーマライゼーション 全ての人々が尊厳を持ち、個性や能力を発揮できるよう、生活や働く場の環境を整える考え方。バリアフリーの基本となる。
ノンテリトリアルオフィス 個人にデスクやスペースを割り当てず、複数人が共同で使用する方式のオフィス。
ノンテリトリアル率 入居人数に対するノンテリトリアルで働くワーカーの割合で、ノンテリトリアルオフィス運用の導入状況を示す。

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バイオメトリクス認証 指紋や掌など、個人の身体的特長により本人確認を行う認証方式の総称。「なりすまし」が困難であることから注目されている。
バーチカルファイリングシステム 文書を個別フォルダーとガイドを用いて分類・整理する並べ方のこと。通常は、個別フォルダーとガイドを引出し式キャビネットに収納し、それぞれの見出しがキャビネットの前後に並ぶように整理する。
バーチャルオフィス 情報通信技術の発達により時間や空間を越えてあたかも皆が同じオフィスで業務しているようなオフィス状況のことをいう。実際には集まって会議していなくとも遠隔地などから参加可能になっており、今後ますますバーチャル化が進むと考えられている。
ハートビル法 高齢者、身体障害者にとって、円滑利用が可能な特定建築物の建築促進に関する法律。
配線方式 床配線、壁配線、天井配線、家具内配線がある。
バックオフィス 営業部門やコールセンター等、顧客に直接対応するフロントオフィスを支援することを目的に作られたオフィスのこと。
パブリック・オフィス 公共目的の諸施設を、オフィスの機能として利用する概念の総称。
バリアフリー 高齢者や障害者にとって障害となるものがない施設環境をいう。特に配線の露出や2重床の段差、狭い通路など環境が整備された施設。
光環境 明るさは通常、照明によって得るが、その評価は照度によるものが一般的である。
引渡し 竣工検査終了後、設計図書、鍵等の引渡し等により、使用者に施設の引渡しを行うこと。
一人当たりの座席数 座席数を対象入居人数で除した値。
一人当たり面積 施設の面積を人数で割ったものでオフィス評価の基準でもある。ただし、施設の面積を算出する方法がワークスペースか打ち合わせコーナーを入れた面積か有効面積かなどいろいろあり、また、人数も社員のみや派遣者もいれるのかなど比較には算出基準を明確にする必要がある。
避難安全検証法 この法による検証を行い一定性能を満たすことで、材料・設備・構造等の自由度を確保した設計の採用を可能とするもの。
避難計画 災害時に施設利用者が安全かつ的確に避難場所に誘導できるように計画を行うこと。
ヒューマンリソースエンジニアリング オフィスで働く人々の人間関係ややる気などのモチベーションなどを向上させる技術。
ビル管理法 建築物の維持管理に関し、環境衛生上必要な事項を定め、衛生環境の確保を図る法律。昭和45年制定。
ファイリングシステム オフィス内での文書の組織的な整理・保管、活用度に応じた文書の保管場所の移動など、一連の制度。
ファイリング方式 ファイル方式に応じてさまざまな形態をもつファイリングサプライズの多様な形態のこと。
ファイルメーター オフィスでの保管文書量を把握する単位。1fmは通常の紙文書を1m積み上げた量をさす。目安としては縦型のファイルキャビネは一段約50cmなので二段で1fm、四段のキャビネなら1本で2fmとなる。
ファシリティマネジメント(FM) 社会の変化と新しい企業環境に対応して、経営の観点から働く「場」を有効適切に計画管理運営し利用者・経営者・管理者に便宜を与え生産性の向上に寄与する管理手法である。
ファシリティマネジャー(FMer) 組織の中で、施設に関わる責任者として、FMに携わる担当者のこと。
ファニチュア計画 仕事の内容、空間の特性を踏まえ、最適で機能的な家具を選定すること。
ファンコイルユニット 温度調節空気を供給する小型の機器。小型送風機及び温度調節用熱交換器並びに空気濾過器装置が組み合わせされ、一体となっている。
風水オフィス 風水鑑定に基づいてオフィスコンセプトやオフィスプランニングされたオフィスをさす。風水は単に占いや八卦だけではなく科学的にも実験実証された各種のノウハウが織り込まれており、一般家屋は既にかなり浸透されている。ビジネスにおいては上海・香港はもとよりアメリカなどでもビルの建設やオフィスづくりに導入されている。
ブース式 デスク形状の一つで机の天板の周り三方もしくは二方をパーテーションなどで囲ってあるものをいう。周囲から隔離されている状態となり、業務に集中したりするのに向いている。
不動産証券化 不動産及び受託受益権を証券として発行し、これを投資家に販売することで資金を調達する方法。
プランニング スペース・コミュニケーション・ゾーニング・レイアウト・動線・家具・インテリア・色彩・サイン計画等。
フリーアクセスフロア方式 床構造の1つ。床は二重構造となっている。電源や情報線の取り出しを任意の床位置から簡単に行うことができる。
フリーアドレスオフィス 業務形態やオフィス在席率に応じて、オフィスの固定席を廃止し、出社した者が自由にデスクを選択することが可能な方式。
ブルペンオフィス 事務を流れ作業と捉え、管理の容易性および円滑な流れを重視した大部屋型のオフィス。
プレゼンテーションボード クライアントに対してわかりやすく説明するために作成する各種ボード。サンプルボードなど。
フロアゾーニング フロアごとの単位で、機能空間を配置すること。対象となるフロアをよく把握した上で、最も効率の良い配置をすることが必要。
プログラミング 設計に入る前の作業でクライアントからの要求や与条件について整理しフレームをつくる業務をいう。オフイスをつくる上でサプライヤーにとって、もっとも重要な業務でありクライアントはオフィスコンセプトをつくることによって新しいオフィスの方針なり考え方を伝えることとなる。
プロジェクトマネジメント(PM) 一般には通常業務のほかに特別にチーム編成して課題などにあたる組織を企画運営するマネジメント手法をいうが、オフィス関連では狭義にオフィスの新築移転に絞った臨時業務を指す。
ブロッキング 同一フロアー内の部門の近接配置とスペース配分をいう。近接分析やコミュニケーション分析により部門間の隣接配置とその部門の必要スペースを割り出してレイアウトする。
プロパティマネジメント 所有する土地や建物の金融商品的な投資不動産の管理手法。不動産の証券化など資産運用が活発化しており、これらを管理することをいう。
分散型オフィス 情報ネットワークの進展に伴い、個人や小単位の組織、機能にもとづき分散化されたオフィス。SOHOなど。
ペリメーターゾーン 建物の窓際や壁際周辺の日光や外気に温度が影響されやすい部分をいう。空調などの負荷が大きい。
ベンチマーキング 企業などにあって自社の業務の進め方や制度、プロセス、評価などのパフォーマンスをその分野でトップの他企業(自社他部門もある)と比較し最良の方法や仕組みを自社に取り入れ改善を図る手法。
防火計画 防火区画の建築物の構成および材料の選定等を計画すること。
防犯計画 破壊や盗難、および情報に対する防犯への安全の確保を目的として、建物に総合的計画をすること。
保管文書 執務室内に収容する文書を指す。レコード・マネジメントにおいては、原則的に当年度および前年度に業務が完結した文書を執務室に収容するためこの2年度分の文書と常用文書が保管文書となる。
保存文書 書庫室に収容する文書を指す。レコード・マネジメントにおいては、会計年度をまたいで足掛け3年以上保存が必要な文書は執務室から書庫室(文書倉庫)・文書センター等へ移管する必要がある。

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マスキング 騒音の周波数帯に別の周波数帯を共鳴させ、発生音を打ち消す消音方法を指す。一般的にはBGMによるマスキング法がある。
マルチメディア 多様な情報をデジタル化・ネットワーク化・双方向化して活用するメディアのこと。
無線LAN 無線通信を利用してデータの送受信をするLAN。導入により、レイアウト変更に伴う多くの時間とコストを削減することが可能。
面積標準(スペーススタンダード) 組織や職種別の要求に基づくスペース配分やワークステーションづくりの基準となるものをいう。スペーススタンダード自体はスペースの基準であるが、現在は広義にはそこに必要な機能、例えばシステムインフラなどの基準も含めて言われることがある。
モデュール 建築や家具・装置・機器等の構成部材の基準寸法および基本単位。JISでは「建築モデュール」と規定。
モバイルオフィス 情報通信の発達に伴い、列車をはじめ移動中の時間を有効に活用することで仕事をするオフィス。
モバイルコンピューティング 携帯情報端末機器を活用し、どこでも会社・商用ネットワークにアクセスして情報のやりとりを行う仕組み。

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ユニバーサルデザイン できうる限り多くの人々に利用可能なように最初から意図して機器、建築、身の回りの生活空間などをデザインすることをいう(IAUD国際ユニバーサルデザイン協議会)。
ユニバーサルプラン 均質のレイアウトデザインを指す。オフィスにおいて机などの配置を部門などによって変えずに全て均一にし、異動があっても机などの配置は変更せず人のみが動く方式。組織異動が激しく行われてもレイアウトの変更がないために経済的である。

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ライフサイクルマネジメント(LCM:Life Cycle Management) ファシリティの企画段階より、設計・建設・運営、その後の解体まで、ファシリティの生涯に着目して計画、管理を行う考え方。
リサイクル法 「資源の有効な利用の促進に関する法律」の略。増大する廃棄物の量を削減し、資源の有効活用を図ることが目的。
リフレッシュスペース オフィスワーカーのための休息用空間。ワーカーからの希望スペースの上位にいつもランクされるほど必要性は高い。喫煙スペースも含めて言われることもある。
利用者満足度調査 ワーカーが働いているオフィスの機能・スペース・環境等の「品質」に対する満足度の把握調査。
レイアウト計画 ゾーニング計画の後、動線や設備等を考慮し、部門や家具・備品を適切に配置すること。
レコードマネジメント 文書管理手法。企業が関わる文書などの作成、複写、運用、保管、検索、廃棄までの全サイクルを機能的に管理する手法である。現在では電子文書化も含めてデジタルとアナログの両方を一元的に管理したりナレッジマネジメントのベースともなっている。

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ワークシェアリング 雇用人数を維持するため、一つの仕事を多人数で分担すること。短時間労働の希望者に対する雇用供給の効果がある。
ワークプレイス 従来は働くところは「オフィス」で表されていたがいろいろな働き方が発生し、場所も環境も従来と違う概念のところで働くことも可能なってきた。そのためいま、仕事をしている環境そのものを表す言葉としてワークプレイスが使われてきたといえる。
ワークスタイル オフィスワーカーの働き方のこと。
ワークステーション 一人または複数のグループが業務を行う執務空間でオフィスの基準スペースともなる。従来は一人にひとつのワークステーションが割り当てられるのが一般であったが、最近ではフリーアドレス化の導入によりかならずしも個人の固定席ではなくなってきている。
ワークプレイスエンジニアリング オフィスなどの働く場所のハード環境を整える技術。オフィスのFMや診断手法、レコードマネジメント、オフィスプランニング技術などオフィス構築技術を指す。
ワークプレイステクノロジー オフィスづくりにあって個々のハード構築技術を有機的に結合させて、さらに効率的なオフィスをつくる技法。

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数字・アルファベット

3点透視図(パース) 製品や建物外観[内観]を、透視図法を用いて立体的に表現した完成予想図のこと。
CAD(キャド) コンピュータの作図機能と、関連するデータベースをもとに図面を描くソフトウェア・ハードウェアのこと。
CAFM(キャフム) FM業務をコンピュータにより支援し、ファシリティのデータを総合的に登録・照会・活用すること。
CSR(Corporate Social Responsibility) 法令を遵守し社会的倫理の尊重等を常に心がけることで、安全で良質なサービスを提供する「企業の社会的責任」のこと。
CVCF(Constant-voltage Constant-frequency Power Supply Unit) 計算機システムへの電源供給設備の一種。入力変動や出力負荷の変化に関係なく、出力の電圧と周波数を一定に保つ。
E-mail コンピュータのコミュニケーション通信機能を用い、個人間でやりとりされるメッセージのことを指す。
FMの業務 ファシリティ評価、FM戦略・計画、プロジェクト管理、運営維持及び仕組みづくりの統括マネジメントのこと。
ISO 国際標準化機構。国際的な規格・標準を定めるために設立された非政府機関のこと。
JIS 日本工業規格。工業標準化法に基き日本工業標準調査会で調査・審議され、通産省制定の国家規格。
J-REIT(Japan Real Estate Investment Trust) 不動産投資信託。投資信託や投資法人が個人の運用資金を集めて不動産に投資し、運用・売却により収益を配当する仕組み。
LAN 複数の情報処理装置を、一元化された通信ケーブルシステムにより接続した構内規模の通信システムのこと。
MNコストチャート 把握されたファシリティコストを分析し、課題発見と施策立案のため、座標チャートを用いてファシリティコストを評価する手法。
OA(オフィスオートメーション) オフィス業務の効率化を図るため、パソコン、ワープロ、FAX、コピーなどの機械化を促進すること。
Pマーク プライバシーマークの略。個人情報を適切に取扱う民間事業者がこれを使用でき、消費者の信頼を得やすくなるメリットがある。
PFI(Private Finance Initiative) 公共施設づくりと運営に民間の資金とノウハウを活用し、公共サービスの質の維持向上および効率的・効果的な実施を目指すこと。
VDT作業の労働衛生指針 VDT作業による健康問題に対し、作業環境管理・作業管理及び健康管理への配慮を示したもの。

参考資料:社団法人 日本オフィス家具協会/オフィスデザイン研究会「オフィスプランニング用語集」1998.10

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